folder_open 介護施設介護経営働き方・処遇改善調査・レポート calendar_month update

ICTや介護ロボット ケアの質の向上などに効果も費用の高さが導入のネックに

独立行政法人福祉医療機構 経営サポートセンター リサーチグループは2023年10月に全国の特養を対象に、人材確保に関する調査を実施、769法人863施設から得た回答をまとめたレポートを公表しました。その中から特養におけるICT機器や介護ロボットの導入実態や効果についてお伝えします。

ICT機器の導入状況

ICT機器でもっとも導入が進んでいるのは、「介護ソフト」の91.2%でした。また、「タブ レット・スマートフォン」「見守り機器」も6割以上の施設が導入していました。一方、ICT機器を導入していない施設に理由を聞いたところ、「導入費用が高い」「維持 に費用・手間がかかる」といった声が挙がりました。

独立行政法人福祉医療機構 「2023年度 特別養護老人ホームの人材確保に関する調査結果」より

介護ロボットの導入状況

介護ロボットでもっとも導入が進んでいるのは、「移乗介助ロボット」の22.7% で、次いで「入浴支援ロボット」が13.7%となりました。介護ロボットを導入していない理由については、「導入費用が高い」 「維持に費用・手間がかかる」「実用的な製品がない」などが挙がりました。

独立行政法人福祉医療機構 「2023年度 特別養護老人ホームの人材確保に関する調査結果」より

ICT機器・介護ロボットの導入効果

ICT機器の導入効果について、タブレット・スマートフォンと介護ソフトは「施設内で連携しやすくなった」、見守り機器は「職員の精神的負担が減った」との回答が多くなりました。

独立行政法人福祉医療機構 「2023年度 特別養護老人ホームの人材確保に関する調査結果」より

介護ロボットの導入効果としては、入浴支援は「職員の精神的負担が減った」、排泄支援は「ケアの質が上がった」、コミュニケーションロボットは、「職員の精神的負担が減った」との回答が多くなりました。

独立行政法人福祉医療機構 「2023年度 特別養護老人ホームの人材確保に関する調査結果」より

独立行政法人福祉医療機構 「2023年度 特別養護老人ホームの人材確保に関する調査結果」 「2023 年度特別養護老人ホームの人材確保に関する調査について」

【関連トピックス】

東京都 処遇改善加算や補助金とは別に最大で月2万円支給へ

【関連資料】

介護職員処遇改善支援補助金 まるわかりBOOK

介護職員等処遇改善加算 まるわかりBOOK

2025年問題2040年問題 理解するために知っておくべき8つのデータ

【2023厚労省最新データ】特別養護老人ホーム 地域密着型特別養護老人ホーム 経営・加算獲得状況データBOOK

\夜間オンコールができる看護師が足りない…/
\受診するべきか相談できればいいのに…/

ドクターメイトの
「夜間オンコール代行™」「日中医療相談」で解決!

「夜間オンコール代行™」と「日中医療相談」で、介護施設で24時間365日、医療サービスを提供できます。

導入後の効果をもっと詳しく読む>>