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ICTや介護ロボット ケアの質の向上などに効果も費用の高さが導入のネックに

独立行政法人福祉医療機構 経営サポートセンター リサーチグループは2023年10月に全国の特養を対象に、人材確保に関する調査を実施、769法人863施設から得た回答をまとめたレポートを公表しました。その中から特養におけるICT機器や介護ロボットの導入実態や効果についてお伝えします。

ICT機器の導入状況

ICT機器でもっとも導入が進んでいるのは、「介護ソフト」の91.2%でした。また、「タブ レット・スマートフォン」「見守り機器」も6割以上の施設が導入していました。一方、ICT機器を導入していない施設に理由を聞いたところ、「導入費用が高い」「維持 に費用・手間がかかる」といった声が挙がりました。

独立行政法人福祉医療機構 「2023年度 特別養護老人ホームの人材確保に関する調査結果」より

介護ロボットの導入状況

介護ロボットでもっとも導入が進んでいるのは、「移乗介助ロボット」の22.7% で、次いで「入浴支援ロボット」が13.7%となりました。介護ロボットを導入していない理由については、「導入費用が高い」 「維持に費用・手間がかかる」「実用的な製品がない」などが挙がりました。

独立行政法人福祉医療機構 「2023年度 特別養護老人ホームの人材確保に関する調査結果」より

ICT機器・介護ロボットの導入効果

ICT機器の導入効果について、タブレット・スマートフォンと介護ソフトは「施設内で連携しやすくなった」、見守り機器は「職員の精神的負担が減った」との回答が多くなりました。

独立行政法人福祉医療機構 「2023年度 特別養護老人ホームの人材確保に関する調査結果」より

介護ロボットの導入効果としては、入浴支援は「職員の精神的負担が減った」、排泄支援は「ケアの質が上がった」、コミュニケーションロボットは、「職員の精神的負担が減った」との回答が多くなりました。

独立行政法人福祉医療機構 「2023年度 特別養護老人ホームの人材確保に関する調査結果」より

独立行政法人福祉医療機構 「2023年度 特別養護老人ホームの人材確保に関する調査結果」 「2023 年度特別養護老人ホームの人材確保に関する調査について」

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