スマートフォンやPCを使ったビデオ通話を使って受けるオンライン診療は、若い世代を中心に徐々に浸透しています。多忙な人や通院が困難な人にとって、病院に行かずに診療が受けられる便利な方法として広がっています。
このオンライン診療にはいくつかの形があり、その中の一つが「D to P with N」、英語で Doctor to Patient with Nurse の略です。日本語に訳すと「医師が患者さんとオンラインでつながり、看護師が患者さんに同席する診療」となります。医師と患者さんの間に看護師が入ることで、より安心して受けられる診療の形として注目されています。
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D to P with N の仕組み
基本的なしくみは次のようになります。まず看護師が患者さんの自宅などを訪問します。看護師は患者さんの体温や血圧などを測定したり、体の状態を観察したりしながら、画面を通じて医師に情報を伝えます。医師はこの情報をもとに診断や治療方針を説明し、看護師が患者さんにわかりやすく伝えるという流れです。看護師はオンライン機器の操作を手伝ったり、患者さんが不安を感じている時にそばにいて支えたりする役割も果たします。
このような体制は、患者さんがスマホやパソコンの操作に慣れていない場合や、体調がすぐれない時に負担を軽くする助けになります。また医師が直接触れて診察できないオンライン診療の弱点を補うことにもなります。
D to P with N が役立つ場面
そもそもD to P with N については、「なぜ看護師が同席するのか？」と疑問に思う人がいるかもしれません。この疑問については、D to P with N が役立つと考えられている診療が主に高齢者や視力・手先の不自由な人、あるいは離島などのへき地に居住している人を念頭に置いているということを知れば、おおむね理解できると思います。
まず、高齢者や視力・手先の不自由な人はオンライン診療に使われる機器操作は不慣れ、あるいは難しい人たちです。また、へき地などの医師が少ない地域では医療機関への通院が困難な人も多くいます。
加えて日本ではあくまで資格保有者という観点で見ると、看護師は医師の3倍もいるため、多忙な医師が頻繁に診療に赴けない患者のところでも看護師が訪問できるケースは少なくありません。とりわけ訪問看護を受けている在宅療養の高齢患者さんの場合、定期的に訪問している看護師が医師とオンラインで連携することで、診療の質を保ったり、体調変化を早めに把握したりすることも期待できます。つまりD to P with N では医師への円滑なアクセスに難がある患者や地域で、医療アクセスを改善する助けとなる可能性があります。
また、患者にとってはオンライン診療機器の操作の助けになるだけでなく、同席する看護師が医師の説明をかみ砕いて伝えることなどによる円滑なコミュニケーションの促進にも寄与する可能性があります。
また、高齢者施設で医師あるいは看護師が常駐していない有料老人ホーム、グループホームでは、D to P with Nのオンライン診療は各入所者の状態把握に有効な手段と言えるでしょう。
こうしたことから2024年の診療報酬改定では、オンライン診療でのD to P with Nを評価する「看護師等遠隔診療補助加算」（50点）も新設されました。これはオンライン診療での初診料や再診料につく加算です。
ただ、2025年4月1日時点では、この加算の届け出を行っている医療機関は全国でわずか78施設にとどまっています。その理由の1つとしては、同加算は医師への支払いとなり、訪問看護を行う看護師や訪問看護ステーションに対しては実際にオンライン診療を担当した医師から報酬が支払われる仕組みであることがあげられます。D to P with Nの主体となる看護師側への診療報酬上の裏付けがないため、訪問看護ステーションなどが積極的に取り組む動機になっていないということです。
2026年診療報酬改定での変化
そのため先頃告示された2026年の診療報酬改定では、D to P with Nのオンライン診療の推進を目的とした3つの方策が決定しました。
1つ目は定期的な訪問看護・指導中に医師がD to P with Nのオンライン診療を行った場合、在宅患者訪問看護・指導料、同一建物居住者訪問看護・指導料を算定できるかどうかがこれまでは明示されていなかったため、診療報酬の規定でこれを明確に記述しました。
2つ目は訪問看護遠隔診療補助料（265点）の新設です。これは医師・看護師の配置が義務付けられている施設以外（患者の自宅も含む）で療養する患者、あるいは緊急を要するものの通院が困難な患者に対し、医師が看護師の同席で診療を行う必要があると判断し、かつ患者の同意があって行うD to P with Nのオンライン診療での看護師の行為を直接評価する点数です。ちなみに訪問看護療養費での対応でも同じ医療費（2650円）となります。
3つ目はD to P with Nのオンライン診療について、検査・処置の評価を「看護師等遠隔診療検査実施料（検査が1種類の場合は100点、2種類以上の場合は150点）」を新設しました。
これにより今後、D to P with Nのオンライン診療の件数増加が見込まれます。
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村上和巳
1969年宮城県生まれ。中央大学理工学部卒業後、薬業時報社（現・じほう）に入社し、学術、医薬産業担当記者に。2001年からフリージャーナリストとして医療、災害・防災、国際紛争の3領域を柱に執筆。日本医学ジャーナリスト協会 理事・事務局長。
