日本総合研究所の「特別養護老人ホームにおける医療ニーズに関する調査研究事業」によると、特別養護老人ホームの夜間の看護体制について、70.4%の施設で「看護職員がオンコールに加え、かけつけ対応をしている」ことが分かりました。次いで、「看護職員がオンコールのみで対応」19.6%、「夜勤・宿直はせず、オンコール対応も実施していない」4.9％、「常に夜勤または宿直の看護職員が対応」2.6％の順となりました。
日勤から夜勤、夜勤から日勤に関わらず、一時的に医療的なニーズが増大した場合の看護体制については、「一時的に看護職員の勤務時間を延長している（現状職員の残業・休日出勤等で対応）」が最も高く64.0％。「医療ニーズの増大によって、看護職員の勤務を調整することはない」と回答した施設は33.4％でした。
特別養護老人ホームに勤務する医療職者の人数は、配置医師が1人未満（常勤換算）の施設が最も多く、医療処置の実施の多くは看護職員が担っていると考えられます。利用者の医療ニーズがさらに高まるなか、看護職員の業務負担をどう分散させて、夜間・日中関わらず、安定した看護を提供できるかが、利用者の安心安全にもつながっていると言えそうです。
株式会社日本総合研究所「特別養護老人ホームにおける医療ニーズに関する調査研究事業 報告書」
ドクターメイト メディア編集部 田中智貴
出版社にて雑誌編集の後、医師向けインターネットサービスでWEBプロデューサー、医療者向け、一般生活者向けに医療情報に関するメディア運営などを経て、介護従事者向けニュースやお役立ち資料の制作・編集に携わる。日本医学ジャーナリスト協会 会員。
