体力面だけでなく精神的な負荷も大きい夜勤
特養をはじめとした高齢者施設の人材確保でネックとなる条件の1つが「夜勤あり」「夜間オンコールあり」などの夜間体制に関するものです。独立行政法人福祉医療機構が2021年に行った「特別養護老人ホームの人材確保に関する調査」から、特養における夜勤体制の実態について紹介します。
特養1か所あたりの夜勤可能な職員数について、「10人未満」の施設が最も多く28.2%、次いで「30人以上」の施設が23.2%と、「夜勤可能な職員が限られている」施設と「多くの職員が夜勤可能である」施設と二極化している実態が分かりました。
1人1月当たり夜勤回数については、「4回以上6回未満」が64.0%で最も多く、「6回以上8回未満」が21.4%、「8回以上」も3.1%ありました。
日勤よりも拘束時間が長い夜勤は、体力的な問題だけでなく、緊急時対応など精神面の負担も大きくなります。業務のアウトソースなど、勤務環境の改善などに取り組むことが重要でしょう。
独立行政法人福祉医療機構「2021年度（令和3年度）特別養護老人ホームの人材確保に関する調査結果」
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ドクターメイト編集部
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